夕凪県広報|お知らせ・バックナンバー一覧
夕凪県から発信する広報・行政案内を、年度ごとにまとめています。
県内の行事や公共施設、文化・観光、地域の取り組み、 暮らしに関する情報などをご覧いただけます。
各年度の一覧には、掲載日と記事タイトルを記載しています。
お探しのお知らせがある場合は、該当する年度を開いてご確認ください。
過去の情報には、すでに終了した行事や変更された案内が含まれる場合があります。
年度別バックナンバー
最新年度のお知らせを先頭に掲載しています。 過去の年度は、見出しをクリックすると一覧が開きます。
年度は4月1日から翌年3月31日までを一区切りとしています。
平成39年度(平成39年4月〜平成40年3月)
平成39年度の夕凪県広報を掲載しています。
掲載記事は順次追加します。
平成38年度(平成38年4月〜平成39年3月)
平成38年度の夕凪県広報を掲載しています。
- 平成38年10月22日| 【臨時広報】平成39年1月からの個別お知らせ掲載サービス開始について
- 平成38年10月10日| 【地域イベント】宵援会 ハロウィンお菓子プレゼントのご案内|平成38年10月31日
- 平成38年10月1日| 夕凪県広報|平成38年10月号
- 平成38年9月1日| 夕凪県広報|平成38年9月号
- 平成38年8月1日| 夕凪県広報|平成38年8月号
- 平成38年7月14日| 【臨時広報】夕凪海岸における遊泳者の一時行方不明と安全確認について
- 平成38年7月1日| 夕凪県広報|平成38年7月号
- 平成38年6月15日| 【臨時広報・続報】灯守山周辺の道路通行止め解除について
- 平成38年6月8日| 【臨時広報】灯守山周辺の土砂崩れに伴う道路通行止めについて
- 平成38年6月1日| 夕凪県広報|平成38年6月号
- 平成38年5月1日| 夕凪県広報|平成38年5月号
- 平成38年4月1日| 夕凪県広報|平成38年4月号
掲載記事は順次追加します。
平成37年度(平成37年4月〜平成38年3月)
平成37年度の夕凪県広報を掲載しています。
- 平成38年3月3日| 【臨時広報】平成38年春 住民異動手続き・日曜臨時窓口を開設します
- 平成38年3月1日| 夕凪県広報|平成38年3月号
- 平成38年2月1日| 夕凪県広報|平成38年2月号
- 平成38年1月1日| 夕凪県広報|平成38年1月号
- 平成37年12月1日| 夕凪県広報|平成37年12月号
- 平成37年11月1日| 夕凪県広報|平成37年11月号
- 平成37年10月15日| 【臨時広報】過去の建物・道路等に関する情報提供のお願い
- 平成37年10月1日| 夕凪県広報|平成37年10月号
- 平成37年9月1日| 夕凪県広報|平成37年9月号
- 平成37年8月1日| 夕凪県広報|平成37年8月号
- 平成37年7月1日| 夕凪県広報|平成37年7月号
- 平成37年6月1日| 夕凪県広報|平成37年6月号
- 平成37年5月1日| 夕凪県広報|平成37年5月号
- 平成37年4月1日| 夕凪県広報|平成37年4月号
平成36年度(平成36年4月〜平成37年3月)
平成36年度の夕凪県広報を掲載しています。
- 平成37年3月3日| 【臨時広報】平成37年春 住民異動手続き・日曜臨時窓口を開設します
- 平成37年3月1日| 夕凪県広報|平成37年3月号
- 平成37年2月1日| 夕凪県広報|平成37年2月号
- 平成37年1月1日| 夕凪県広報|平成37年1月号
- 平成36年12月16日| 【年末年始のお知らせ】宵闇顕現援助会 年越し行事のご案内
- 平成36年12月1日| 夕凪県広報|平成36年12月号
- 平成36年11月1日| 夕凪県広報|平成36年11月号
- 平成36年10月15日| 【臨時広報】秋の山間部・森林地域へのお出かけと冬道への備えについて
- 平成36年10月1日| 夕凪県広報|平成36年10月号
- 平成36年9月13日| 【臨時広報】台風シーズンに備えるための防災・備蓄案内
- 平成36年9月1日| 夕凪県広報|平成36年9月号
- 平成36年8月1日| 夕凪県広報|平成36年8月号
- 平成36年7月1日| 夕凪県広報|平成36年7月号
- 平成36年6月1日| 夕凪県広報|平成36年6月号
- 平成36年5月1日| 夕凪県広報|平成36年5月号
- 平成36年4月1日| 夕凪県広報|平成36年4月号
広報記事を探す
年度別一覧に加え、夕凪県広報カテゴリからも 公開済みの記事をご覧いただけます。
新しく掲載された記事や、過去のお知らせをまとめて確認したい場合は、 以下のカテゴリ一覧をご利用ください。
関連するご案内
※このページおよび掲載先の広報は、架空の自治体を題材とした創作コンテンツです。
実際の行政手続き、公共サービス、緊急情報には利用できません。